TNII ではTNII 長（理事（研究担当））のもと、統括クリエイティブマネージャーの統括により、組織的産官学協創を迅速に進めていく体制を整備しています。
統括クリエイティブマネージャー
| 特徴 | 楽しむ事 |
|---|---|
| 趣味 | 読書、スポーツジム |
| ひとこと | 総務省で情報通信行政を推進してきました。NICT（情報通信研究機構）においてもオープンイノベーション推進本部で産学官連携に係る業務を行ってきました。どうぞよろしくお願い致します。 |
本学の研究が産学官連携の優良事例として総務省のホームページに掲載されました。
本学とUAEのICBAとの国際共同研究を2025年度から開始することで一致。2025年3月13日ICBA（ドバイ）においてキックオフミーティングを開催しました。国際共同研究は、PJ1（マイクロバイオーム）、PJ2（ポーラスアルファ）、PJ3（DX農業）から構成されます。詳細については、今後双方で議論して決定して参ります。
ICBA Director General, Amal A. Magzoub Head of Partnerships and Resource Mobilization,
鳥取大学 藤井啓造教授、菊地智徳プロジェクトマネージャー他
経済産業省のグローバルサウス未来志向型共創等事業費補助金（1年で1億円）により、プラチナバイオ㈱が本学と㈱電通、㈱チュウブ、（一財）中東協力センターで連携して「芝生プロジェクトinサウジアラビア」を実施していくことで合意しました。2025年3月リヤドで鳥取大学とプラチナバイオ㈱、㈱チュウブによる初回調査を実施しました。
サウジアラビアスポーツ省（上段）と芝生の調査で訪問したIntercontinental Golf Club
右最奥サウジアラビア Ahmed Osilan Executive Board Member
右奥2 Faisal DENTSU Head of Growth and Client Engagementほかとの懇談会
デルタターフケア社社長（TORO社サウジ支所）と調査団との会合
JETRO秋山所長（日・サウジ・ビジョンオフィスリヤドオフィス長）との会合
環境省の「令和7年度我が国循環産業の海外展開事業化促進業務」に採択されました(2025年6月)。本学TNIIの支援により、「アラブ首長国連邦ドバイ市における廃棄太陽光パネルガラス活用による土壌改良剤製造・販売事業」を実施していくことが決定しました。(実施主体：長瀬産業株式会社)
経済産業省のグローバルサウス未来志向型共創等事業費補助金(1年で1億円)による「芝生プロジェクトinサウジアラビア」において、ゴルフコースに提供される芝生シーショア・パスパラム(Platinum TE)を保有する米国アトラスとの連携について、2025年7月17日成田東武ホテルエアポートで懇談会が開催されました。
米国アトラスターフインターナショナルKirk Buchanan販売統括
㈱チュウブ 宮池史章特任コーディネータ
鳥取大学 藤井啓造教授
㈱電通 今林幸祐シニア・ディレクター(左から)
本学の研究が産学官連携の優良事例として、2025年8月総務省のホームページに掲載されました。
本学とタイのカセサート大学（KU）との国際共同研究を2026年度から開始することで一致しました。2025年10月8日KU（バンコク）においてキックオフミーティングを開催しました。国際共同研究は、PJ1（マイクロバイオーム）、PJ2（ポーラスアルファ）、PJ3（AI農業システム）の中からKUがプロジェクトを選択でき、途中で追加することができます。
Dr. Prateep Duengkae Dean Faculty of Foresty
Dr. Tharnrat Kaewgrajang Deputy Dean Faculty of Foresty
鳥取大学 藤井啓造 教授、TNII 統括クリエイティブマネージャー
鳥取大学 菊地智徳 プロジェクトマネージャーほか
Agreementとして会議録(Minutes)が合意されました。
サインは翌週電子署名により実施
カセサート大学 Dr. Prateep Duengkae 森林学部長からの記念品贈呈
JICAタイ事務所川辺次長、荻原所員との会合（バンコク）を開催
JETROタイスタートアップ・アクセラレーション・ハブとの会合を開催（バンコク）
JETRO松浦英佑Director・SME Startup Promotion Departmentとのタイ国-日本間の幅広い意見交換を実施
JICAタイ事務所がカセサート大学と実施するプロジェクト技術協力、SATREPS、国際共同施設利用について意見交換を実施
JETRO松浦英佑Director・SME Startup Promotion Departmentとのタイ国-日本間の幅広い意見交換を実施
2025年1月16日 電子デバイス産業新聞4面
総務省ホームページへのリンク
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